最優秀賞

受賞者 （グループ含む）	対象業績	概要
堀川エコロボットコンテスト組織委員会 代表 藤本英雄	堀川エコロボットコンテストの開催（共催：堀川ライオンズクラブ）	市民連携による工学技術の社会貢献としての環境啓蒙活動を実践し、多数の市民・若者のコンテストへの参加と、多くのマスコミに取り上げられるなどの本学の知名度を高めるのみならず環境啓蒙活動においても成果を上げている。
共通教育・英語科目担当集団	英語の統一教科書の作成	本学学生にふさわしい英語教育の取り組みである習熟度別クラス編成、統一教科書、統一テストの実施を軸としたEGST教育の一環として、新たに統一教科書を作成した。本学学生に限らず、すべての理工系学生に通用する世界標準版教科書作成の取り組みでもある。
神取 秀樹	平成20年度、継続3件・新規3件の科学研究費補助金導入	科学研究費補助金は今や教員個人の外部資金源に留まらず、採択率などが大学の実力を示す指標となりつつあるが、平成20年度合計6件の科研費導入を実現した（内訳は代表5、分担1）。
山本 大介	動画共有サービスに関する研究が文科省発行の科学技術白書に掲載	動画共有サービスSynvie(シンビィ)に関する研究が、文部科学省発行の平成21年度版科学技術白書に、サービス科学・工学分野における代表事例の一つとして掲載された。

優秀賞

受賞者 （グループ含む）	対象業績	概要
水野 幸男	IEC規格（IEC62110）の制定	IEC（国際電気標準会議）TC106 PT62110のプロジェクトリーダーとして、全文日本発の国際規格IEC 62110（題目：交流電力システムから発生する電界および磁界 －人体ばく露を考慮した測定手順－）を制定した。
野上 正行	新たな教育研究体制構築への貢献	セラミックス関連材料研究教育に関して、セラミックス科学研究教育院を設置するとともに国内外の関連研究教育機関と連携し、大学院生をはじめとする若手研究者の相互派遣による研究能力の向上、国際性の涵養に成果を挙げた。
森西 洋平	2008年度日本流体力学会賞【論文賞】の受賞	本賞は、過去10年以内に学術雑誌に発表された、流体力学の発展に大きく寄与したと認められる論文の著者である本会会員に授与される。対象論文は、画期的かつ乱流解析技術や計算スキームの研究に与えたインパクトが大変大きいと評価された。
後藤 芳顯 小畑 誠	平成20年度土木学会論文賞受賞（部門：地震工学・構造工学・応用力学・維持管理工学等） タイトル「2方向繰り返し荷重を受ける矩形断面鋼製橋脚柱の履歴特性」	水平2方向に作用する地震力を正確に考慮した鋼製橋脚柱の挙動を実験および解析の両面から明らかにし、合理的な設計法を提案した。これにより平成20年度土木学会論文賞を受賞した。
江川 孝志 種村 眞幸	産学連携活動に対する貢献	科学技術振興調整費（先導的研究等の推進）及び知的クラスター創成事業などで得られた窒化ガリウムに関する研究成果を基礎として、民間企業との共同研究を推進し、その研究成果の一部を実用化し、社会に還元した。 企業との共同研究によって、ナノテク産業で用いられる走査プローブ顕微鏡用の高性能探針について、一括大量生産手法の開発及びその探針の実用化に成功。この新技術によって産業界に貢献すると共に、本学にも特許収益をもたらした。
柿本 健一	無鉛圧電セラミックスの加速研究	独自開発した鉛を含まない圧電セラミックスの飛躍的高性能化を達成し、NEDOプロジェクトの加速研究決定、トムソンロイター社TopPaperデータベース掲載、日本AEM学会賞受賞等で業績評価された。
小野 克彦	新奇分子デザインに基づく有機半導体の開発について	ホウ素錯体や環状有機分子の構造と機能を研究し、新しい有機半導体の開発に成功した。これらの成果を著名な学会誌や新聞等で発表した結果、新たな研究シーズの発見として学会および産業界から高い評価を受けた。
水野 直樹	課外活動指導による学生創造活動の継続的支援と大学知名度向上への貢献－レスキューロボコン優勝 レスキューロボット工学大賞受賞他－	「ロボコン工房」発足当時から10年間にわたり学生の創造活動の支援を行い、10周年の本年、全国レベルの大会での優勝や準優勝、学会賞を受賞するに至った。その成果は、新聞、インターネット、ロボット専門雑誌等に掲載された。
エコ活動推進グループ	エコ事業所（名古屋市）特別賞の受賞について
新たなインターンシップへの取組み推進グループ 西出 良一ほか6名	新たなインターンシップへの取組みの推進
科学研究費補助金交付前 立替検討チーム	科学研究費補助金の交付前立替方法の検討及び実施について
薬品管理ユニット	薬品管理システムの創設と実験系廃棄物処理フローの構築

特別賞

受賞者 （グループ含む）	対象業績
宮田 紅深	メンタルヘルスケアプログラムの導入について