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国際教育・国際連携プログラム

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ジョイント・ディグリー プログラム

  • 名古屋工業大学・ウーロンゴン大学国際連携情報学専攻　〔博士後期課程〕

名古屋工業大学とウーロンゴン大学 （オーストラリア）のジョイント・ディグリープログラムです。
本専攻を修了した学生には、両大学が共同で単一の学位を授与します。

対象学種 大学院 （博士後期課程）
実施期間 2018年3月から開設
連携大学 ウーロンゴン大学（オーストラリア）
主な支援 名古屋工業大学基金奨学金等を支給
問い合わせ窓口
担当課 名古屋工業大学 入試課
E-mail nit.nyushi
※アドレスの末尾に「@adm.nitech.ac.jp」を補完してください

ダブルディグリー プログラム ・ 連携博士プログラム

  • 同済大学（中国）　〔博士前期課程・連携博士プログラム〕
  • 北京化工大学（中国）　〔博士前期課程・連携博士プログラム〕

ダブルディグリープログラムとは、名古屋工業大学と海外の協定校の両方で学び、修了時に二つの学位が取得できるプログラムです。本学と中国の協定校（同済大学又は北京化工大学）の学生が、両大学の連携した研究指導のもとに両大学の学位を取得することができます。

対象学種 大学院（博士前期課程・博士後期課程）
実施期間 2007年度から実施
連携大学 同済大学（中国）：　本学側　社会工学系プログラム、専攻
北京化工大学（中国）：本学側　生命・応用化学系プログラム、専攻
主な支援 名古屋工業大学基金奨学金等を支給
問い合わせ窓口
担当課 名古屋工業大学 国際交流課
E-mail international
※アドレスの末尾に「@adm.nitech.ac.jp」を補完してください

共同博士プログラム（コチュテルプログラム）

博士後期課程学生を対象とした本学とドイツのエアランゲンニュルンベルク大学（FAU）と共同で行う博士論文共同研究指導プログラムです。本プログラムは本邦においては日本学術振興会（JSPS）の日独共同大学院プログラムとして採択され、参加学生はJSPSの支援を受けてFAUへ留学することが可能です。

対象学種 大学院 （博士後期課程）
実施期間 2019年10月～2024年9月
連携大学 エアランゲンニュルンベルク大学（FAU）（ドイツ）
主な支援 日本学術振興会（JSPS）より渡航費用を支給
問い合わせ窓口
担当課 名古屋工業大学 国際交流課
E-mail international
※アドレスの末尾に「@adm.nitech.ac.jp」を補完してください

ツイニング・プログラム

  • モンゴルツイニングプログラム

モンゴルツイニングプログラムはJICAとの連携プログラム。学部教育の前期2.5年をモンゴルで日本語教育及び専門基礎教育を現地教員が実施し、後期2年を名工大で専門教育を実施します。

目的 製造業を支える指導的技術者養成
対象学種 学部
実施期間 2016年度から実施
連携大学 モンゴル科学技術大学　（モンゴル）
主な支援 授業料等不徴収
問い合わせ窓口
担当課 名古屋工業大学 国際交流課
E-mail international
※アドレスの末尾に「@adm.nitech.ac.jp」を補完してください

グローバル高度技術者育成プログラム（IGPGE）

グローバル高度技術者育成プログラム（International Graduate Program for Global Engineers（IGPGE））は、ものづくり産業が盛んなこのエリアからグローバルなエンジニアを輩出するため産学連携で実施しています。ものづくりに関する専門知識とビジネスの世界で通用する日本語力を習得した本プログラムの修了生は、日本企業や現地日系企業での活躍が期待されています。

対象学種 大学院 （博士前期課程）
修学期間 2年
開始時期 10月
主な支援 国費留学生奨学金等を支給
問い合わせ窓口
担当課 名古屋工業大学 国際交流課
E-mail international
※アドレスの末尾に「@adm.nitech.ac.jp」を補完してください

短期海外派遣プログラム

  • Efrei Paris短期留学プログラム（学部生向け）

Efrei Parisが名工大生のために特別に提供する情報工学に関する1ヶ月間の学部生向け留学プログラム（英語で開講）。学術交流協定によりEfrei Parisにおける学費は免除。単位認定も可能。毎年3月頃に実施。定員は20名（定員を超える場合には学業成績と英語力により選抜）。

連携大学 Efrei Paris （フランス）
対象学種 学部：　情報工学科　及び　創造工学教育課程 情報・社会コース（ネットワーク分野、知能情報分野、メディア情報分野）
開催時期 3月頃
留学期間 約1か月
主な支援 授業料等不徴収
問い合わせ窓口
担当課 名古屋工業大学 国際交流課
E-mail international
※アドレスの末尾に「@adm.nitech.ac.jp」を補完してください

欧州ファンド プログラム

Erasmus+ Programme

エラスムスプラス・プログラムは教育・訓練・青少年・スポーツのためのEUのプログラムです。本学では、次の5校と同プログラムによる交流を行っています。

Erasmus+
Country Name of Universities Student Mobility for Studies Staff Mobility for Teaching Staff Mobility for Training
Spain Universidad Politècnica de València ✔ - -
Poland Poznan University of Technology - ✔ -
Poland Lodz University of Technology - ✔ -
Romania Politehnica University of Timisoara (UPT) ✔ ✔ -
Germany Friedrich-Alexander University Erlangen-Nuremberg ✔ ✔ ✔
問い合わせ窓口
担当課 名古屋工業大学国際交流課
E-mail 学生交流について：international
教職員交流について：kokusai
※アドレスの末尾に「@adm.nitech.ac.jp」を補完してください

Effective Multilingual Interaction in Mobile Environment

2008年3月から欧州連合(EU)の第7次研究枠組み計画(FP7)のサポートによる研究プロジェクトで、共同研究機関は、エジンバラ大（英）（代表）、IDIAP（スイス）、ヘルシンキ工科大学（フィンランド）、名工大（日本）、ノキア（フィンランド）、ケンブリッジ大（英）の6機関で、「モバイル環境における効率的な多言語インタラクション（Effective Multilingual Interaction in Mobile Environment）」と題し、携帯電話、PDA等のモバイル機器上に自動音声翻訳システムを実現することを目標にしたプロジェクトです。

JICA国際協力プログラム

地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム (SATREPS)

本学では、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST)／国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）と独立行政法人国際協力機構（JICA)の地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム（Science and Technology Research Partnership for Sustainable Development）の採択を受け、SATREPS事業に取り組んでいます。

研究課題 産業集積地におけるArea-BCMの構築を通じた地域レジリエンスの強化
国内研究機関 名古屋工業大学（渡辺研司研究室）、防災科学技術研究所、土木研究所 水災害・リスクマネジメント国際センター、東京大学、慶應義塾大学
相手国研究機関 チュラロンコン大学、内務省防災減災局（DDPM）・都市計画局（DPT）、国家経済社会開発庁（NESDB）、工業団地公社（IEAT）、工業省工業局（DIW）
相手国 タイ王国
採択年度 2017年度
研究課題 特殊土地盤上道路災害低減に向けた植物由来の土質改良材の開発と運用モデル
国内研究機関 京都大学、宮崎大学、名古屋⼯業⼤学（岩井裕正研究室）【～2021年度まで】、愛媛大学
相手国研究機関 アジスアベバ科学技術大学、ジンカ大学、エチオピア道路公社
相手国 エチオピア連邦民主共和国
採択年度 2018年度
事業名 感染症創薬の実現に向けた薬剤の至適化と前臨床試験の確立
分担研究課題 フッ素導入技術を基盤とした創薬候補化合物の構造最適化
国内研究機関 東京⼤学、名古屋⼯業⼤学（柴田哲男研究室）
相手国研究機関 バイオテクノロジー研究所、技術評価応用庁（インドネシア共和国）／マラヤ大学、教育省（マレーシア）
相手国 インドネシア共和国／マレーシア
採択年度 2020年度
研究課題 材料革新に基づく持続可能なエネルギー・資源・水回収型パームオイル搾油廃水（POME）処理システムの開発
国内研究機関 名古屋工業大学（吉田奈央子研究室）、京都大学
相手国研究機関 マレーシア工科大学（マレーシア）
相手国 マレーシア
採択年度 2022年度

JICA草の根パートナー型

事業名 ボホール州トゥビゴン市における予防／準備／対応／復旧に関する防災能力向上プロジェクト
対象国 フィリピン
事業の実施体制 実施機関： 名古屋工業大学 北川啓介研究室
相手実施機関：トゥビゴン市行政（市役所）
協力機関：名古屋市、ボホール州立大学
実施期間 2014年12月から2018年12月 （4年）

JICA 草の根協力支援型

事業名 チュニジア共和国トズール県サハラウイ地区における無焼成レンガの製造法の指導と普及
対象国 チュニジア
事業の実施体制 日本側：名古屋工業大学　藤正督研究室
チュニジア側：トズール職業訓練校、南部開発公社（ODS）、商工連合会（UTICA）トズール支部（レンガ生産者協同組合）
実施期間 2009年11月〜2011年3月 （1年5ヶ月）

中国 Inland Higher Education Project

日本政府のODAプロジェクトの一環で、中国が目指す市場経済化と地域格差の減少もあり、中国内陸部の高等教育機関（大学・大学院）の量・質の向上が課題であり、名工大でもプロジェクト相手校からの教員の受入れを行いました。

この情報は国際交流課が提供しています。

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