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情報工学科

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次世代の新たな情報システムを実現し人にやさしい高度情報化社会を自ら創成する人材を育成します

情報工学科では、人にやさしい次世代の高度情報化社会を自ら創成できる人材を育成します。特に、情報ネットワークなどの基盤となるインフラ技術に加えて、人工知能(AI)やメディア情報処理などの応用技術の習得が欠かせません。本学科は、情報化社会を担う技術者として必要な要素を網羅する、3つの教育プログラムから構成されています。

1)ネットワーク分野

コンピュータやネットワークの新しい技術やサービスを創造するために必要な幅広い分野の基盤技術と基礎知識を学びます。

2)知能情報分野

人を模したAIをつくるために、人が行っていることをコンピュータ上で模倣する方法について学びます。

3)メディア情報分野

画像、映像、音声、音楽、文章などのメディア情報を処理する技術、感覚や感性を解析・生成・評価する手法を学びます。

情報工学科の研究紹介

櫻井 祐子 教授
研究の様子の写真
人工知能(AI)は、大規模言語モデル(LLM)の普及により、私たちの生活に欠かせない技術となりました。AIを単に使うだけでなく、その原理を体系的に理解し、社会の仕組みへと応用する力はますます重要になると考えられます。私の研究室では、AI同士やAIと人間が協力してより良い判断を行うための理論や仕組みを研究し、データと数理に基づき人や組織の意思決定を支える次世代システムの構築を目指しています。

教員からのメッセージ

李 晃伸 教授
李 晃伸 教授の写真
デジタル革命が社会の構造や人々の暮らしを変革する今、AI・IoT やICTの高度な技術は、未来を生き抜き社会で活躍するために必須のアイテムとなっています。さあ、情報工学科で高度な計算理論と技術を身につけ、みんなが活躍できる豊かで持続可能な未来社会を一緒に創造しましょう。

学生からのメッセージ

山内 玲香さん(情報工学科4年)
山内 玲香 さん(情報工学科4年)の写真
私は、AIやIoT、DXといった言葉が日常に溶け込む現代において、社会に貢献するための技術や知識を身につけるため、情報工学科を志望しました。自分の興味のある分野の講義を受講することができ、分野別の演習では、それらを活かした学習を行うことで成長を実感できます。このような環境に身を置き、変化を恐れず、常に新しい価値を創造できるエンジニアを目指して、充実した毎日を送っています。
都築 倫 さん(工学専攻 メディア情報プログラム 博士前期課程1年)
都築 倫 さん(工学専攻 メディア情報プログラム 博士前期課程1年)の写真
私は、これからの社会においてさらに重要になる情報技術を学び、役立つ技術や知識を培い社会に貢献するために情報工学科を志望しました。さまざまな分野の講義を受け、興味をもった分野をより専門的に学ぶことができます。学んだことを演習で実際に活かすことで成長を実感できます。また、企業研究セミナーやインターンシップといった就職の支援が豊富で、充実した環境が整っています。

未来イメージ

情報システムを実現

デジタル・トランスフォーメーション

情報通信基盤を整備

高度情報通信技術

機械・システムを制御

コントロールエリアネットワーク

日常生活を便利・快適に

IoT・ユビキタスコンピューティング

情報機器を設計

情報サービスデザイン

主な就職先

最近の学部の就職先(代表的な10社)

  • ㈱アイシン
  • UUUM ㈱
  • 川崎重工業㈱
  • ㈱ジェイテクト
  • 住友電装㈱
  • ㈱トヨタシステムズ
  • トヨタ車体㈱
  • 名古屋市役所
  • ㈱日本総合研究所
  • LINE ヤフー㈱

最近の大学院の就職先(代表的な20社)

  • ㈱アイシン
  • ㈱NTT データ
  • ㈱NTT ドコモ
  • 川崎重工業㈱
  • KDDI ㈱
  • ㈱セガ
  • ソニーセミコンダクタソリューションズ㈱
  • 中部電力パワーグリッド㈱
  • ㈱デンソー
  • 東海旅客鉄道㈱
  • トヨタ自動車㈱
  • ㈱豊田自動織機
  • 任天堂㈱
  • 日本電気㈱
  • パナソニックホールディングス㈱
  • ㈱日立製作所
  • ブラザー工業㈱
  • 本田技研工業㈱
  • 三菱電機㈱
  • LINE ヤフー㈱
大学院進学率は約8割超え! 2024年度学部卒業者139人のうち、学部卒業時の進学者数121人 87%、就職者数17人 12%、その他1人 1%

OB・OGからのメッセージ

澤田 優輝 さん
澤田 優輝 さんの写真
情報工学科・メディア情報分野  2020年卒業
デンソーテクノ㈱

私は自動車に搭載される先進運転支援システムに関するECUのソフト開発を担当してます。取り扱う製品は運転者の安心・安全を実現するものであるため、常に運転者の立場にたって、製品開発に取り組んでいます。